地震リスク指標による補強対策|耐震診断で必要となる耐震性能とPML値の両面から、適切な補強対策を提案。

地震リスク指標による補強対策

地震リスク指標による補強対策古い耐震規準(旧耐震:1981年以前)で建てられた建物は、現状の耐震規準では不適格となる場合があります。この場合、耐震診断を行なったうえで、必要に応じ補強を行なうことになります。篠塚研究所では、通常の耐震診断に加えPMLも評価します。そして、耐震診断で必要となる耐震性能とPML値の両面から、適切な補強対策を提案します。

補強案の提案までの流れ

近年、耐震補強を行ったうえで、建物を売買したり、証券化するケースが増えてきています。この場合には、人命保護(耐震安全性)と地震リスクの2つの観点から建物を評価することが必要となります。

篠塚研究所では、通常の耐震診断に加え、地震リスク(PML ※1)を合わせて評価します。そして、その結果を踏まえ、必要な耐震性能の確保と地震リスク低減の両面から、適切な補強対策を提案します。

※1 PML(Probable Maximum Loss)は、再現期間475年の地震による90%信頼度の予想損失を表し、不動産評価において耐震性能を表す指標として用いられる値です。


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地震リスク評価による耐震補強方法の選定

地震リスクカーブ( 90%信頼度の損失と1年間当りの累積発生確率の関係)により、耐震安全性のみならず、地震リスクの低減という観点の両面から、建物の要求性能に合わせた最適な耐震補強方法を提案いたします。

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PDF資料

PDF資料 「地震リスク規範型耐震補強対策」

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受注実績

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