地震被災時に建築物の構造体が健全ということだけでは、建物として十分ではありません。
建築物では構造体の他に、電気、空調、衛生、通信、etcといった設備の機能も重要となります。
篠塚研究所では建物固有の設備機能を考慮の上、その復旧過程を予測するとともに、効果的な地震対策を提案します。
BCP（事業継続計画） : Business Continuity Plan
地震被災時に建築物の構造体が健全ということだけでは、建物として十分ではありません。
建築物は構造体の他に、電気、空調、衛生、通信、etcといった設備が機能することで建物としての機能が満足されています。
このため、ＢＣＰ（事業継続計画）の一環として、建築設備の復旧過程を予測するとともに、効果的な対策を立てておくことは重要となります。
建築設備の構成は建物により異なり、多くの機器や配管等が複雑に関係して機能しています。
図面および設備管理者へのヒヤリング調査を基に、設備機能のシステムを把握し、地震発生後の復旧過程を評価します。
※１)空調機能の維持には電気設備が必要、電気室の換気に空調設備が必要、等
※２)上層階の方が大きな地震動（加速度）となる、高層建物では長周期地震動の影響が大きい、等
提供情報はシナリオ地震を想定したリ復旧曲線、ボトルネック指標等です。
補強対策が必要なのか、早期復旧のために有効な耐震補強箇所はどこか、などが分かります。
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各設備ごとの復旧過程 各種設備（電気、空調、衛生、通信、昇降機、etc）ごとに復旧曲線を求めます。 設備機器の補強や機能の二重化など、対策の必要性を把握することができます。 |
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ボトルネック指標 ボトルネック指標は設備機器の重要度、耐震性、復旧難易度を考慮した指標です。 この指標の高い機器から耐震対策を行うと効果的です。 補強等の対策の優先順位を把握することができます。 |
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対策後の復旧過程 補強前と補強後の復旧曲線を比較すると、補強の効果が分かります。 許容できる復旧日数以内に納まっているか把握できます。 |
ＰＤＦ資料 「建築設備のＢＣＰ、リスクマネジメント」